最初、タイトルを「日本のマスコミは、日本国民の敵」とした。こんなやさしいキャッチフレーズを日本国民の間に誰も知っているように吹聴していくことがとても大事なような気がします。マスコミの横暴さがどうしようもないほど目にあまるからです。しかしこの「日本のマスコミは、日本国民の敵」ではあまりにもタイトルが大きすぎ、対象がしぼりきれていません。そこで上記のタイトルのように、「NHK、朝日、毎日は、日本国民の敵」に直して、もっと国民に直接、具体的に知らしめることにしました。こんなブログを書いてみました。
日本の今年度の国家予算が９５兆８８２３億円です。この予算の中で注目すべきは、社会保障関係費が前年比で４．８％増えて初めて３０兆円を超え、３０兆５１７５億円。防衛費は、ここ数年４兆円代で減ることはあっても増えることはなかったのですが、今年は２．８％増えても相変わらず４兆円代で、正確には４兆８９２８億円です。２．８％増えたと言っても防衛省は、海外から買い入れ品が大きいから、円安で実質的にはほとんど変わらないのではと、私のような素人は防衛省に同情したくなります。国家予算のおよそ三分の一を社会保障費関連費用が占めるのは、日本史上初めてでしょう。軍事力を含めたアメリカ外交は、ここ数十年実に弱くなってきているのは、日本国民の常識です。いままでのようにアメリカにおんぶにだっこで日米同盟にどっぷり浸っていたら、いざという時に日本は危ない。だから憲法を改正、集団的自衛権の制定、防衛予算の大幅増額などを考えなくてはダメになってきているのです。これらに強固に反対するNHK、朝日新聞と朝日テレビ、毎日新聞とＴＢＳ、その他左翼マスコミは、もしシナや韓国が日本を占領したら、両国はこれまで日本国民に与えられてきた福祉がそのまま日本国民にあたえられると思っているのだ。日本を占領し、支配した国が、自国民には、ほんのわずかの福祉しか与えないのに、日本国民にこれまでと同じように巨額の福祉が与えられると考えているのです。例を示しましょう。
漫画家、やくみつるは、「中国が攻めてきたら、抵抗せずに降服して、中国人の支配下で、中国人が作る美味しい本場中華料理を楽しみながら平和に暮らす」と言っているのだ。現在シナの支配下にあるウイグル人やチベット人が徹底して弾圧されているのに、日本が支配されたら、日本国民を平等に扱い、福祉もこれまでと同じように与えてくれると思い込んでいるのだ。やくみつるをどれほどバカ、アホ、ノータリン呼ばわりしても、したりないくらいです。
人口一億人を超え、それでも国家予算のほぼ三分の一を福祉にまわせる国など世界でもほんのわずかでしょう。国家予算のほぼ三分の一を福祉にまわせるには、国家として最低三つの条件が必要です。
１． 独立国であること。
２． 正真正銘の民主主義国家であること。
私に言わせれば、ロシア、韓国など疑似民主主義国家です。
共産主義の国、シナが国家予算の三分の一を国民の福祉にまわせるわけがないでしょう。
３． かなり経済的に発展していること。
韓国経済は、日本には、はるかに及びません。シナは世界経済第二位の経済大国ですが、一人当たりの国民所得は、発展途上国より少しいいだけです。
左翼の連中は、福祉、福祉と何事も福祉を問題にしますが、福祉は天から降ってくるものでもなく、外国から与えられるものではありません。日本国家が、日本国民に提供するのです。すなわち国家が最大の福祉なのです。日本が独立を失い、他国に占領されてしまったら、日本国民は、福祉は零になるのです。それだけに国民は国家を大事にしなければならないのです。ところが現在、日本の独立が危ぶまれています。日本には仮想敵国が三ヶ国あります。シナ、韓国、北朝鮮、です。これまでこの三ヶ国は、日米同盟、その同盟国アメリカの絶対的な軍事力に対しおびえ日本に強力に敵対してきませんでした。ところがアメリカの軍事力の低下が著しくなると、日本に対して大胆になってきた。特にシナの尖閣諸島への領土欲があからさまに顕著になってきました。アメリカが頼りにならなくなったので、憲法改正、軍事力増強、集団自衛権の制定など急ぐ必要にせまられてきた。それにこぞって反対していのがＮＨＫ、朝日、毎日です。この三社は、こぞってシナ、韓国びいきなのです。
東大出で経済評論家の森永卓郎、私の女房は、この男が大嫌い、あまりにも常識がなさすぎると言うのだ。あれで東大出ているのが不思議でしょうがないと言うのです。彼はかって評論家の勝間和代との対談で、「私は日本丸腰戦略に徹すべし。軍事力すべて破棄して非暴力主義を貫く、仮に日本が中国に侵略されて国がなくなっても後世の教科書に『昔、日本という美しい民族がいました』と書かれればそれでいいじゃないか」と語っているのです。精神科医である香山リカ氏、彼女は、「中国が攻めて来ても、自分は戦って敵を殺すよりも、殺される方を選ぶ。」
世界には独立国が２００以上あります。その独立国の国民で、二人のような高学歴を持つ人が、この二人と同じような意見を言う人は、恐らく皆無でしょう。この二人の発言など、やくみつると同じ、精神が未成熟で幼稚すぎの一言でかたづけられます。もし国民全員が同じ意見であれば、日本国家は消滅し、日本列島に住む住民は、一円の福祉さえ受け取ることができなくなるのを理解できないのです。どうしてこのような幼稚な人間がマスコミ界で大出を振って歩けるかというとマスコミが左翼だからです。反日的また左翼的な主張していた方がマスコミで取り上げられる機会を多くなるから、次から次へとマスコミに媚びた人間があらわれます。だから幼稚な人間をいくら叩いても少なくなることは絶対ありません。だから日本のマスコミ、特にNHK、朝日、毎日を叩かなくてはいけません。
韓国は終戦直後、日本に軍事力がほとんどないことを利用して、日本海上に李承晩ラインを引き、竹島を略奪し、日本漁船を拿捕し、日本人漁師たちを銃殺或は抑留した。この時アメリカは韓国に文句を言ったが、事実上何もしなかった。竹島は現在にいたるも韓国領のまま。従軍慰安婦像を外国にまで建設し、反日憎悪の宣伝、対馬の主な領土は韓国人に買われ、対馬の韓国支配を虎視眈々と狙っています。
シナは、これまで尖閣諸島はシナ領などと主張したことないのに、海底石油の宝庫だとしられたら急にシナ領だと主張し、毎月シナ船が尖閣領近海をうろつきまわり、その度に海上保安庁の船が接近警戒しています。さらに沖縄の領土を狙い、沖縄は無人島でなくそれなりの人口がいるから日本本土から左翼が大挙して沖縄に集まってきています。最近では韓国と一緒になって世界的に反日活動している状態です。それでもNHK,朝日、毎日はシナ、韓国を贔屓にして反阿部政権に徹しているのです。何年前か忘れてしまいましたが、温家宝があと２０年もすれば、日本という国はなくなるとオーストラリアで公言していたことを忘れてはいけません。もっとも前ヒラリー・クリントン国務長官は、退任直前に「シナという国は、２０年後には世界の最貧国になる」と予言しています。
最後にもう一度繰り返して言いますが、アメリカがベトナム戦争時代のように超強力軍事国家であったら、日本は心配しなくていいが、アメリカの軍事力が弱くなっている。だから安倍政権は、日本の軍事力を強くし、日本の独立をできるだけ自分で守れるようにしなければならないと、憲法改正、軍事力予算の増強、集団的自衛権の行使を考えているのだ。その安倍政権に真っ向から反対し、シナや韓国に味方するのが、NHK、朝日、毎日です。安倍政権は、国家予算の三分の一を福祉予算にあてて国民の高支持率を受けているのです。安倍政権のどこが悪くて、シナ、韓国のどこがいいのか論理的にお説明してみろと言うのだ。私は、「NHK、朝日、毎日は、日本国民の敵」という言葉、日本全国に行き渡らせて、誰も知っているようにしたいのです。皆さんは、どのようにお考えでしょうか。
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